ネットリサーチ（インターネット調査）

業界最大規模（約2,500万人）のアンケートパネルと高度なリサーチシステムによる、
高品質なアンケート調査を低コストで実施。

TOP ネットリサーチ（インターネット調査）

市場の動向や消費者のニーズ、競合状況などをアンケート
データを通じて明確化し、
お客様の課題解決に向けた
意思決定を支援。

ネットリサーチでは、インターネットを通じて消費者の意識や行動に関するアンケート配信・回収を行い、
データの分析によって客観的な評価を行うことで、企業・団体の意思決定をサポートします。
広範囲な対象層より、スピーディにWeb上でアンケートを回収したり、
回答者の年齢・性別などの属性や、行動や経験の有無等の条件で絞り込んだ調査が可能です。

ネットエイジアは、
調査PR・調査リリースを活用したデジタルPRのパイオニア企業。
業界最高水準の豊富な実績を
有します。

デジタルPR
ネットリサーチ支援実績数
約5,000件業界最高水準の
豊富な実績

ネットリサーチ提携モニター数
約2,500万人

ネットエイジアの調査支援実績
※一部抜粋

ネットリサーチの活用例

ブランド調査
自社のブランドを消費者がどのように認識しているか調査します。ブランド力の把握、マーケティング戦略の立案に不可欠な調査です。ブランドの認知度を調べる認知度調査や、ブランドに対して消費者が抱いているイメージを調べるイメージ調査等があります。
広告効果測定
出稿したテレビCMや電車広告、動画広告といった広告の効果を調査します。客観的な評価を行うことによって改善につなげ、広告効果を最大化することができます。広告接触率や、広告接触による商品やサービスの認知・イメージの変化、行動変化等を調査します。ネットリサーチでは、画像や動画を用いたアンケートも可能です。
コンセプト調査
新商品やサービスの企画段階で、コンセプトが消費者のニーズにマッチしているかを検証する調査です。コンセプトが消費者に受け入れられるか、複数の候補の中で、どのコンセプトが最も高い評価を得られるのか、どのようなターゲットに対して訴求力のあるコンセプトとなっているか等を明らかにします。

ネットエイジアの
ネットリサーチなら

業界最大級規模の
アンケートパネル
圧倒的なラージスケール
リサーチ
ネットエイジアでは、業界最大規模（約2,500万人）のアンケートパネルを擁しています。提携パネルを目的に応じて連携させるマルチパネル体制により、業界最大級の回収能力を確保しており、幅広いターゲット層からのデータ収集が可能です。また年齢、職業・職種・役職、金融・資産、嗜好等、ターゲット別のリサーチパネルを活用することで、目的に合わせたデータを効率的に回収可能です。
複雑な調査に対応する
高度なリサーチシステム
マルチデバイス対応、必須回答チェック、条件分岐ロジック、条件表示ロジック、パイピング機能、ランダマイズ機能、入力制限、サイト閲覧チェック機能、回収割付機能など、独自の高度なリサーチシステムを標準提供。アンケート回答者の負荷が少ない、信頼性の高い高品質なリサーチを実施可能です。また、アンケートシステムASP（アンケートシステムレンタル）サービスを活用いただくことで、お客様が自社で保有するリストや店頭に訪れた顧客に対し、様々なアンケートを実施いただくことが可能です。
リサーチャーによる
細やかな調査設計支援
アンケート回収から
集計・分析レポートまでを
トータルサポート
経験豊富なリサーチャーがお客様の要望を丁寧にヒアリングの上、課題の整理や調査設計、調査票作成を細やかにサポートします。アンケート回収、データ納品の標準メニューに加え、調査票作成、クロス集計、分析レポート作成等のオプションメニューを組み合わせることで、リサーチプロジェクトのトータルな支援も可能です。
リーズナブルな価格設定で、高品質な調査を実施
リーズナブルな価格設定でありながら、専任リサーチャーによる細やかな調査設計サポート、高度なリサーチシステムによる調査実施をすべてのリサーチプロジェクトで標準提供しています。
ネットリサーチ・
デジタルPR支援
業界最高水準の豊富な実績
ネットエイジアは、業界最大級規模（約2,500万人）のアンケートパネル、複雑な調査に対応する、高度なリサーチシステムをベースに、高品質なネットリサーチサービスを提供しています。また、リサーチプロジェクトの豊富な実績に裏打ちされた、綿密な調査設計力、優れたデータ分析力をベースにお客様企業の報道発表物であるホワイトペーパー、調査論文、情報拡散力の高いプレスリリース（調査PR）の作成支援も手掛けています。デジタルPR、ネットリサーチの支援実績数は約5,000件。主なサービスの提供先の業界等は、食品、飲料、化粧品、医薬品、ヘルスケア、ペット用品、日用品、カーライフ、家電、教育、学校、人材、旅行、外食、不動産・住宅、エンターテインメント、IT・情報通信、各種BtoB、各種小売、各種金融、各種団体など。